時事２０１５
２０１５ ７月１０日
１． 中東情勢：
歴史的には、大戦後の ナセル（エジプト）、フセイン（イラク）、カダフィー（リビア）、アサド（シリア）らのクーデターにより、汎アラブ主義、石油利権を取り戻す、という 社会主義的革命がなされましたが、それらは 速やかに独裁に変わっていきました。 そこへアメリカが介入し、彼ら 指導者を排除する過程の中で、アルカーイダ（スンニ派）、ＩＳＩＬ（アイシル、Islamic State in Iraq and the Levant：イラクとレバントのイスラム国、スンニ派）などの 原理主義的 武装集団が台頭してきた経緯があります。
これらは、一部統制が取れていない側面もありますが、基本的に、すべて米国・軍産複合体・にせユダヤ金融による自作自演の物語と、ほぼ断定できます。
・ チェイニー元 米国副大統領は、自著の出版インタビューの中で、９･１１事件について ”ユナイテッド航空９３便を 軍の戦闘機に撃墜させた”と口を滑らせました。（２０１１ ９/４） 彼が９．１１の黒幕です。 ツインタワー崩壊も そこから離れた第７ビルの崩壊も、明らかに 制御解体（テルミット反応で”鳥かご状”の鉄骨の要所を溶かし切る技術）でした。彼は直前にビルに掛けた多額の保険金を受け取ったはずです。
２０１４年８月、元ＣＩＡでロシアに亡命した エドワード・スノーデン氏は、”ＩＳＩＬ（スンニ派）のバグダディーは、元々ＣＩＡとモサド（イスラエルの諜報・工作機関）が育て、イラン（シーア派）と戦わせ、スンニ派とシーア派の両方を弱体化させる目的で作った”と公表しました。（ただし、ＩＳＩＬは統制が取れず 暴走しているのが実態です。）
ＩＳＩＬのトップは、実は、元米陸軍大将の ポー ル・Ｅ・バ レー（ＮＳＡ創設者の一人で、テンプル・オブ・セ ス（児童を犠牲とする結社）のトップ、にせユダヤ金融、反ロシア）という説もあります。いずれにしても、首謀者たちはこれらの仲間でしょう。
ＩＳＩＬに対する米軍の対応が中途半端だった事が これで説明がつきます。
・ 米軍は、クルド人にではなく 間違ったふりをして、ＩＳＩＬに武器を渡している。
・ サウジ軍は、イスラム国兵士がいない砂漠地帯ばかりを空爆している。
といううわさが常にあります。
今のところ歴史的経緯から依然として、サウジアラビアは米国の、ヨルダンは英国の影響下にあります。 サウジの油田地帯や バーレーンは シーア派が多く、一方、サウジの王室はスンニ派です。 米・英・国際金融資本（にせユダヤ金融）の”軍産複合体”組織は、中東における”適度な戦争状態”を継続させて”戦争利益”を得るのが狙いです。
２０１４年１１月－１５年２月までは、”軍産複合体”が嫌いなオバマ大統領の直接の指示によって ＩＳは一時 後退しましたが、１５年３－４月からは再び攻勢に出ています。
イスラム教を騙っているにもかかわらず、ＩＳＩＬの イスラエルへの直接的侵攻は 今のところありません。 イスラエルと本当に戦闘状態にあるのは、ハマス（パレスチナ）と ヒズボラ（イランをバックとした レバノン）のみです。
イスラエルのネタニヤフ首相は、オバマ大統領との関係が良くなく、２０１５年３月の訪米時には オバマを批判する演説を行いました。
イラクの通信社の情報によると、イラク･シリア国境の町 カイムが空爆された時、ＩＳＩＬの首領の アル・バグダディーを含む 多数の負傷者を、治療のため ゴラン高原経由でイスラエルに入れたのが目撃されたそうです。
一方、ロシアは、米･英・にせユダヤ金融・コーポレートクラシーなどから敵対視され、ウクライナ紛争でマレーシア機が撃墜されたのも 米国・ウクライナの陰謀でした。
（・ マレーシアが ３機も行方不明、撃墜、墜落（１４ ３/８ （３５７便）、 ７/１７（ＭＨ１７便・ウクライナ）、１２/２４（３７０便））となったのは、マレーシアがイスラム金融の中心地であり、イスラム教により 金利を得る事を禁じられているため。）
また、米国・サウジを中心とする原油値下げ攻勢と 欧米諸国による経済制裁（６/２２ ＥＵの経済制裁継続決定）により、ルーブルが著しく下落し、ロシア国内は混乱しています。（ルーブル安は赤字予算を減らすため、政府にとっては有利。また最近は原油価格は戻りつつあります。）
プーチン大統領（任期２０２４年まで）は、これらのことで激情的に振舞う事は無かったものの、２０１５年６月１７日の演説では、年内に核弾頭を持つＩＣＢＭを４０基以上配備すると語り、再び”強いロシア”をアピールしています。
そして、イランに続いて、（米国の策略に嫌気がさしてきた）サウジも、中国とロシアに接近しています。
（＊ 霊的見分け（現時点、御霊の賜物による、政治を全く知らない賜物の人が写真で見分けた結果）： オバマ（△～○）、 プーチン（△）、 ネタニヤフ（×）、 安倍総理（×） ・・・ 米国大統領選後の ヒラ リー･クリ ントン氏は かなり悪い。 また、今のところやや良いプーチンも 今後悪くなる可能性がある。）
「ペルシャ（イラン）、クシュ（エチオピア）、プテ（リビア）も彼らとともにおり、皆 盾とかぶとを着けている。 ゴメル(*)と、そのすべての軍隊、北の果てのベテ・トガルマと、そのすべての軍隊、それに多くの国々の民があなたとともにいる。」（エゼキエル３８：５、６）
・・・・・ この状況下で、今後、追い詰められたロシアがどのように動くかが注目すべきポイントです。 イラン、サウジ、リビア、スーダンなどの周囲のイスラム国をすべてまとめ、イスラエルと彼らとの 偽りの中東和平を結び、そして裏切って イスラエルを総攻撃しようとします。 「ゴグ・マゴク」の時は近いと思われます。
「エルサレムの平和のために祈れ。おまえを愛する人々が栄えるように。」（詩１２２：６）
「（アブラハムの子孫 ＝ イスラエルに）あなたを祝福する者をわたしは祝福し、あなたをのろう者をわたしはのろう。」（創１２：３）
・・・・・ ただし、主が語られた、イスラエルの回復のことばは、必ず成就します。 （今のイスラエルの首相の霊性が悪いとはいえ、）私たちはイスラエルが祝福されるように祈り、言動を発していく事が、私たちの祝福でもあります。
（参考） 参考１（イスラエルとイスラム国）、 参考２（マレーシア金融）、 参考３（９．１１、チェイニー）、 参考４（スノーデン、イスラム国）、 参考５（９．１１の証人・山崎淑子氏）
＊（追記 １０/１） ゴメル（＝ドイツ）： ２０１５秋からのシリア難民の大量流入により、ドイツと その周辺国は 「ゴメル」の様相になってきた。 来るべき「ゴグ」（＝ロシア）の召集を受けて 偽りの中東和平と イスラエル大攻撃に参加する方向に行っている。
（１０/８） ロシアが シリア空爆・ミサイル攻撃を開始。名目は ＩＳＩＬ拠点の攻撃、しかし実際は アサドに対抗するシリア反体制派を攻撃している。
２． 日本経済の状況：
安倍自民が２０１２年１２月、政権をとった時、不正選挙が行われた事が明るみになっている。 ”ム サシ”（＊）という選挙用具・設営の独占企業が、投票装置に細工をし（１００票を１０票にするなど）、これを訴えた団体を 創 価学会の裁判長が却下したもの。（大阪高裁、2015 4 15） 安倍総理はこの会社の大株主で、間に富士フィ ルム（社長が安倍のブレーン）が入っているそうです。 米国、ブッシュの時の操作並みの不正選挙。 これでも日本は”民主主義”の国だろうか？
＊ 株）ムサ シ筆頭株主上 毛実業は、（有）ア ルガー ブが上 毛実業（株）（D・ロ ックフェラー傘下の（株）ダヴ ィ ン チ・ホールディン グスの子会社）の発行株の １７．１８％を支配。上 毛実業株式会社は株式会社ムサ シの発行株の１７．１８％を支配。 株式会社ムサ シはD・ロッ クフ ェラーの間接支配下にある。
日本未 来の党に入った1000万票が消えている。 東京都知事選でも 140万票以上も違っていた。 ２０１４年１１月の解散総選挙では、国民の自民離れで浮動票が共産党へ移動。
内閣府が発表した２０１４年７－９月期の 実質ＧＤＰは、年率換算で －１．９％という大幅減でした。 ７－９月の法人企業統計では 設備投資＋５．５％予測に対し 大幅なずれです。これは、民間調査機関や財務省のアンケートによるサンプリングが、３万社で、そのうち２万社が答え、さらに５０００社が 資本金１０億円以上の大企業のためでした。
金融緩和については、政府は、
黒田日銀がお金を刷る → 円安・株高 → 大企業は円安で利益を出す： ここまでは政府の意図のとおりですが、
大企業は設備投資をしないで 内部留保（２５兆円/年 ×２年＝５０兆円、 トータル２７０兆円の預金、史上最高） もし、大企業が内部留保せずに設備投資にこの５０兆円を回したら、ＧＤＰは＋５％成長したと考えられます。しかし実際は、
→ 全企業の９９．７％の中小・零細に降りていない（ ・・・ トリクルダウン（富める者が富めば、貧しい者にも自然に富が滴り落ちる）は起こらなかった！）
すなわち、仕事が無いという状況のゆえに、企業は設備投資をしなかった、ということです。
仕事 ＝ 総需要 ＝ 名目ＧＤＰ これが年３％のマイナス ・・・・ 仕事（＝総需要）が減ってきている
銀行は貸したがる（お金を発行、金利は下がる）、 しかし仕事が無い状態で、大企業の設備投資はやや増えたが、中小は大幅減少、全体で下がっています。 一般人の所得は下がり、個人消費は低迷し、（現在調子が良いのは 介護のみ。 メガ・ソーラーは”宗教・やくざ” ＋ 電力買取の上限ができた）
→ 再び デフレ ＝ 需給ギャップ（デフレ・ギャップ）による景気後退の悪循環 に入り始めています。
消費税については、９７年８月の橋本政権による消費税ＵＰ（５％）では、税収が減少（大蔵省は＋９兆円とだまし → 結果は－４兆円）、国民は貧困になり、自殺者が増え、橋本は失脚しました。
今回、増税前の２０１３年には補正予算がありました。 しかし、２０１４年４月からの８％消費税により、政府に取られる８兆円分をそのまま戻せばよかったのです。 公共投資のピークは １９９６年の４５兆円、それが年々減少して ２０１４年には２２兆円になっています。 １４年は緊縮財政で、１３年より ６－７兆円削っています。 当然、景気後退となります。
→ だから、政府は今こそ、財政出動、補正予算増、公共投資に動かなければならないのです。
しかし、安倍自民党は、アメリカの圧力で日本を再びデフレにする。（安倍総理は、以前のブッシュ大統領に似ている。暗殺を恐れる 操り人形（パペット）？。 橋本、小泉よりも程度が悪いようだ） ・・・ 日本人総奴隷化計画？ 結局、欧米の支配者層は 非欧米人種を”サル”としか見ていない？（・ 映画”猿の惑星”は 日本人がモデルという話！）
・ 賃金の安い外国人労働者受け入れ、派遣社員を拡大し、日本国民の所得を下げるのが目的
・ 結局、若年層の所得が増えないので、婚姻・健全な人口増加もならず。
・ 中間層が貧困層に落ちている。（高所得者はあまり使わない） → かつての高度成長時代の１９４５－７４までの、「格差縮小型の経済成長」に戻す必要。この時は 国内で消費する人々が全体的に増え続けた。 いっそのこと、お金を刷って 政府の国民に対する借金分（１０００万円の上限）（＝いわゆる”国の借金”は、本末転倒のすり替え。ギリシャ、米国などと違って、国内部の貸し借りなので誰も損をしない。日銀がお金を刷れば済む話。）を国民一人一人に配ればよいと思われる。（ベーシックインカム（＝国民配当、基礎所得保障）の一つの形。（国民が賢い）スイスでは実践しそう。２０１３年１０/４国民の署名提出、その２年後国民投票予定） → 現在、スイスフラン暴落のため一時保留状態。落ち着けば再開の可能性大。）
・ 行過ぎた円安（企業の想定レート１０５円/ドルを大幅に上回る）のため輸入企業が倒産相次ぐ。
・ 一方、円安 → 株価引き上げ で、トレーダー、外国の投資家など私腹を肥やしている人たちがいる。
・ 税制も、超不公平税制。 中小・零細を潰す 逆累進課税！（銀行と大企業ほどかからない）。 外国の多国籍企業に非課税（日本に支社を置かず”事務所”しかないアマゾンなど）。
・ 農業、エネルギー、医療保険などの規制緩和 → 新規参入を招くだけ （規制緩和は 橋本、小泉内閣と同じ政策 ×）
・ ＴＰＰ（＝すなわち後戻りできない経済的な不平等・奴隷化協定。 米国の特定の企業だけが儲かるしくみを各国に強制しようとするもの。） ×。 米国政府や米国民ではなく、コーポレートクラシー（グローバル企業・投資家の連合体）が推進したがっている本体。（イルミナティーは形だけ） 米国議会はむしろ反対している。
・ 年金（ＧＰＩＦ）を株式で運用できるよう法改正（２５％日本、２５％外国人投資家）→ 年金も 日経平均に左右され、経済的主権が無くなる。
・ また、これらの２年間の経済政策の失態に加え、憲法を無視した（改憲無しの）安保の拡大解釈（集団的自衛権への適用）は、安倍内閣支持率下落（１３ ５０－６０％ → １４末 ４５％ → １５ ６月 ３９％）につながっています。 ただし、これに対抗する政党団体が無く、（ヒトラーのように）一党独裁になっているのが問題です。
「民族は民族に、国は国に敵対して立ち上がり、方々に ききんと地震が起こります。 しかし、そのようなことはみな、産みの苦しみの初めなのです。」（マタイ２４：７、８）
・・・・・ 大規模な自然災害と共に、グローバリズムの反動により、全世界的なナショナリズムになります。
「（フィラデルフィアの教会に対して） 見よ。サタンの会衆に属する者、すなわち、ユダヤ人だと自称しながら実はそうでなくて、うそを言っている者たちに、わたしはこうする。見よ。彼らをあなたの足もとに来てひれ伏させ、わたしがあなたを愛していることを（彼らに）知らせる。」（黙示録３：９）
・・・・・ にせユダヤ金融の破綻。 （０９年のリーマン･ショックの影響。 すでに、デビッド・ロックフェラーは追放された。）
「あなたの帆はエジプトの刺繍がされた布であって、あなたの旗に用いられ、あなたのおおいはエリシャの海岸から来る青と紫の布である。」（エゼキエル２７：７）
・・・・・ 岩島上の貿易国家「ツロ（テュロス、Ｔｙｒｏｓ）」（＝現在の「日本」に類推と考えられる）は、軍事的には最後まで「エジプト」（＝現在の「アメリカ」）の保護下にあったが、経済的には独立して 非常に栄えていた。（ＴＰＰは破綻） 「エリシャ（＝イオニア人）」（＝現在の「ヨーロッパ」）の旗色もある。
∴ 日本 ・・・ ”和魂洋才”で欧米化されたアジア人の島国、という側面。 （→ 日本＝ツロ説の（２））
（参考） 参考１（三橋貴明氏、アベノミクス、ＧＤＰマイナス）、 参考２（金融緩和）、 参考３（アベノミクス、デフレ）、
参考４、参考５（ム サシ）、参考６（不正選挙の裁判）
その他： 警察、検察・裁判所、病院の問題点 殺人事件→変死・自殺・心不全扱い（テレビ朝日、ザ・スクープのバックナンバーより）」、 冤罪を警察が隠蔽、 検察の不正１、検察の不正２、 病院ビジネスの闇
３． ”油まき事件”の真相など ・・・ 世界の 「主の器」が貶められている理由
・ 金山昌秀 師：
２０１５年６月１日の報道によると、３月下旬から５月末にかけて、１６都府県４８カ所で 神社に油のようなものをまかれる被害届けが出され、特に、千葉県の香取神宮で それらしき人物の姿が防犯用のビデオカメラに写っていたということで、千葉県警は”建造物損壊”の容疑者として、ニューヨーク在住の医師で、キリスト教伝道者の 金山昌秀 師に対する逮捕状を取った、ということです。（報道では、”米ニューヨーク在住の医師で、日本国籍の男（５２）”ということで、実名は出されていない。）
ただし、金山師自身は容疑を否認し（ ・・・ 聖霊派の一部が行う 実際の「霊の戦い」では、建物を見るからに汚損するほどの、多量の香油をまくはずが無いと思われます）、事件後、ある信者が 関東地方の神社に”自分も油をまいた”と吹聴しているとの証言が寄せられており、また、機械油のにおいがしたものもある（削り取って分析することができないため）など、すべて金山師がやった とする証拠は きわめて脆弱です。
おそらく、彼が帰国して拘束されても、冤罪であり、証拠不十分で起訴できないと思われます。（逆に、名誉毀損、および、彼が拘束されたことに対する損害賠償が 警察当局に請求されると思われます。）
もし、金山師が 本当に 主に示されて、霊の戦いを行ったのならば、世と あまり問題を起こさずに 事をなしていただろうと思われます。 ・・・ ２０１５年２月以前の霊の戦いでは 問題が出なかった。 考えられることは、仲間内の（ＩＭＭ組織内の）誰かが”主に示された”と思い込み、勇み足で（あるいは狂信的に）多量の油をまいた、あるいは、（おそらく）他宗教（千葉県の場所から言って Ｓ学会？）がキリスト教を貶める策略として行った、という方向になるのではないかと思われます。
決め手の一つに聖会メッセージの中の引用文が挙げられていますが、金山師の聖会メッセージに現れてくる「油注ぎ」とは、キリスト教用語で、「anointing、 anoint = 香油を塗る、（特に 旧約時代の）角に油を入れて注ぐ儀式により 王や祭司に任命し、聖別する」という意味であり、新約時代の現在では 「聖霊の注ぎかけ」（特に香油などを使用しない）と同義です。 「キリスト」とは「油注がれた者」という意味で、「王の王、主の主」である イエス･キリストの称号の一つです。 実際に 香油をかけることは きわめてまれですが、癒しにおいてまれに行われます。「オリーブ油を塗って祈る」（ヤコブ５：１４）
また 「霊の戦い」は、福音宣教に伴って使徒パウロも行ったことです。「エペソで獣（＝アルテミス神殿の女神を語る悪霊）と戦った」（Ⅰコリント１５：３２、使徒行伝１９：２３－４１、マタイ１２：２９） 旧約時代には 偶像崇拝をする人々に対しての戦いがメインでしたが、新約時代は「空中の君、悪霊」に対する「霊的な」戦いに移っています。（エペソ６：１２） イエス様も サタンに対して、みことばで撃退しています。（マタイ４：１０、１１） 人からの悪霊追い出しは、一般の信徒もできる 普通のミニストリーです。（マルコ１６：１７） そして、神の霊によって悪霊が人から出て行くならば、それは「神の御国が来ている」こと（の一つ）だと語られています。（マタイ１２：２８）
この事件が 良かれ、悪かれ、クリスチャン、ノンクリスチャンに広く話題になったことは、この機会に彼が語った福音メッセージも広く世間一般に伝わったということで、むしろ良いことだったと思われます。
ＩＭＭの組織に付いては、筆者も１回だけ メッセージだけをまとめさせていただきましたが、金山師本人は良くても、組織は霊的見分けでは良くありません。（筆者は最初からＩＭＭには入っていません）
・・・ 霊的見分けの結果： 金山師（○、「使徒」）、 ＩＭＭ組織内の 主要メンバー２人（×）、 金山師を批判する人（×） であり、金山師が あまり器を見分けることができないで、組織が先走ってしまった という感じがします。（金山師の ニューヨークにおける側近サブリーナさんも、預言者ではなく、とりなし者。）
金山師が同様に奉仕している ノルウェーと 台湾と フィリピンでは 特に問題は出ていません。
主は、一度、ＩＭＭを解散させ、そして金山師を含む「五役者」のための再配列が行われる、と考えられます。
・ ジョセファット・ガジマ師：
２０１５年４月１０日の サイト：”オール・アフリカ”によると、 『ガジマ師は、再び警察に事情聴取を受け 尋問は６時間にも及び、教会財産を証明する書類の提出を求められた。彼は２週間の尋問のため 健康が悪化して入院した。
武器の不法所持で逮捕されたのは、ガジマ師ではなく、病院にいたガジマ師を逃がそうとした１５名の者たちで、銃器やパスポートが押収され、彼らは拘束された。 ガジマ師が警察に出頭させられた理由は、カトリックの枢機卿を公の場で冒涜したことによる』 、とされています。
ガジマ師の教会には、次期大統領候補の夫人の 牧師がいますが、おそらく、対立する イスラム系の候補者に買収された警察が動いた、と考えられます。（タンザニアは、イスラム教、キリスト教、魔術が地域別に存在。 過激なイスラム教徒らによる”魔女狩り”が しばしば行われ、タンザニアの社会問題になっている。） ガジマ師が警察から継続的に尋問を受け、当局に拘束されているので、今年は入国ビザが下りず 日本での集会は行われません。
（・ ガジマ師が豪邸に住んでいるといわれているがそれほどでもなく（治安が悪いので、当然 家には塀がある）、また 自家用ヘリコプターは 日本人のＭ氏が一方的に献品したもので、ガジマ師のほうから ぜいたく品を求めたものではない。タンザニアでの移動には ヘリコプターが重宝されている。 ２０１３年頃、日本の聖会で、ガジマ師は武装勢力に狙われていると話していた。）
ガジマ師は、インドから東の地域では、ベニー・ヒン（にせ使徒）系のコーディネーターが主流なので、このような場では主の霊が働かれないで、死人のよみがえりのわざも あまり起こらなかったと考えられます。（日本では、そもそも死人を集会に運んでくる人は誰もいなかった。）
しかし、筆者の知り合いがいた、旧 ○ライズ・調布の教会員の息子さんが、タンザニアのガジマ師の教会（Glory of Christ Tanzania church、ダルエスサラーム、開拓２００１－）で 数ヶ月間奉仕をしていた時、ステージで 死者が生き返ったところを目撃し、ビデオにも撮っています。（別の ある牧師の息子さんは、生き返っていないと、間違った証言をしているそうです。）
さて、このようにして、ガジマ師というカリスマの器も、主によって、組織の再配列がなされている、と見ることができます。
「死人のよみがえり」の教理は、全く 聖書的です。（→ メッセージ：死人のよみがえりの聖書的根拠、 死人の生き返りの証の３． ）
・ ヘンリー・グルーバー師：
彼も、２００３年に、彼がそれまで４５年間続けてきたミニストリーである 祈りの歩行（プレイヤーウォーキング）に対する、大変な妨害と試練に遭いました。 ガンで医者に死を宣告され、同時に、祈りの歩行を批判する本が出版されました。この本のために、全米が彼を責めるようになりました。”４５年間のプレイヤーウォーキングが、今ガンで死のうとしている”と。
しかし、まさに 医者がその日に死ぬと言った日に、ヘンリー師は 瞬間的に 完全に癒されました。（→ メッセージ中のあかし（中間あたり））
「信仰」の教理を全世界に回復させたチョー・ヨンギ氏の試練も含めて、 本当の主の器は、皆 試練を受けるということです。 敵は、作り話・うわさ話、高慢、ねたみを使って バラバラにさせようとします。（一方、にせ預言者などの にせの器は、（一時的に）世ではほめられます。 敵が用いる事が終わった器は 使い捨てです。）
しかし、主が語られた言葉は必ず成就し、特に、終末の大リバイバルに備え、余計なものは除かれ、「五役者」（エペソ４：１１）が一致・協力するように 再配列しておられると考えられます。（→ 教会と五役者）
４． 地震、脱原発：
・ 西之島噴火と 小笠原諸島 大深度地震： ２０１５年５月３０日の 小笠原地震では、Ｍ８．１（修正値）、震源地の深さが ６８２ｋｍ（修正値）と、今までに無い大深度の大きな地震でした。そのため、振動が太平洋プレートに沿って伝わり、日本全体（特に、関東、東北南部）が有感地震として観測されました。（異常震域） ここで注目すべき点は、低周波の揺れが プレートに沿って減衰することなく伝わったことで、たとえば東京の六本木ヒルズ（高さ２３８ｍ）では 円を描くように２０分も揺れ続け、また多くのビル、マンションなどでは １万９千台のエレベーターが緊急停止しました。
また、この震源地近くの西之島では ２０１３年１１月から大規模な噴火が１年半以上も継続し、西之島と硫黄島との間には 大きな海底火山（海溝 深さ８０００ｍ → 海底火山の頂上 １０００ｍまで隆起。差の７０００ｍは富士山の２倍の高さ！海底火山）ができています。それほど大規模な運動ということです。 ・・・・・ これは報道規制がかかって、一般に報道されていない！
大深度地震がこれだけ距離が離れていても 減衰することなく伝わるとすれば、Ｍ９規模（Ｍ８の３０倍のエネルギー）以上の地震が起こったならば、関東地域で ５～１０秒の超低周波成分に共振した高層ビルが倒れることも考えられ（イリエ・コロアマ師の幻）、また、今後、東海地震や 房総沖地震、首都直下地震、富士山噴火などを誘発する方向にいくかもしれません。（地震と寒冷化）
・ 創造論に基づく予想としては、太平洋プレート（固体）がフィリピン海プレートの下にもぐり始めたのが４０００年前。 太平洋プレートの現在の移動速度は、８－９ｃｍ/年より４００ｍしかもぐっていない計算になりますが、「ノアの洪水」の直後の大地殻変動により かなり深いところまで 元地殻の固体部分がすでに入っていると考えられます。（東太平洋海嶺から生まれた海洋底は、一定速度に換算すると、約２億年で日本海溝に沈むとされる） 深さ４００ｋｍ～６００ｋｍではマントル対流層の上部持ち込まれた水はマグマを上方へ押し出し、火山活動が活発化します。 このように、今までの記録に無いほどの深部に大地震（固相の相変化・収縮による）が起こる時期に入ってきていると思われます。
（現在のプレートの移動速度） 太平洋：８－９ｃｍ/年、 北米：８－９ｃｍ/年、 フィリピン海：４－５ｃｍ/年、 ユーラシア：１ｃｍ/年 ・・・・・ 参考
・ 脱原発運動： 脱原発というと 左翼がやっている運動でもありますが、技術的に原発は危険（・ 次は、高浜からプルトニウムが漏れるという預言があります）という観点から、やはり推し進めていくべき運動と思われます。ドイツの脱原発運動は有名です。 ただし、ただ反対するのみならず、その代替エネルギーを考えていかなくてはなりません。
火力は老朽化、ガス・石油燃料の輸入コストの問題がありますが、長期的に見れば 国内に十分量が埋蔵する石炭も（採算を取るようにすれば）有望です。（ＣＯ2は地球温暖化に対しては実は問題ではない。） メガ・ソーラーは まだまだ宗教・やくざで、電力会社による買取の上限もできました。保守・メンテでは 表面を時々洗浄する”洗剤”による山や海の環境汚染が、また廃棄する時の処理が問題となります。
（ ＊ 真の代替エネルギーとして有望なものはありますが、日本では、政治的のみならず技術的にも 当局に止められているのが現状です。 → オオマサガス このような場合、たとえば外国で技術を立ち上げて 実績を積んで、それから日本に逆輸入という形になるでしょう。）